【長生きリスク対策の決定版】6種の終身年金で老後も安心!

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長生きが不安
人生100年時代って言われるけど、公的年金だけでやっていけるのかな?長生きリスクの対策が気になる…。
長生きが不安
長生きリスクってイヤな言葉だけど、やっぱり対策はいるわよね。どうすれば安心かしら?

こんな疑問に答えます。

 

誰にでもおすすめしやすい長生きリスク対策は、とにもかくにも「終身年金」の額を増やすこと。

死ぬまでもらえる終身年金なら、何歳まで長生きしても安心なので、「ヤバイ、長生きしすぎてお金が足りない…」というリスクを心配しなくて済むからです。

この記事では下記について解説します。

本記事の内容
  1. 長生きリスク対策に「終身年金」が優れている2つの理由
  2. 「終身年金」の作り方(6パターン)
こびと株
長生きリスクへの対策ナシでは、なかなか安心の老後を迎えにくいこの時代。しっかり終身年金を準備していきたいものです

 

長生きリスク対策には「終身年金」が優れている2つの理由

終身年金が最強の長生きリスク対策になる理由は下記の通り。

長生きリスク対策になる理由
  1. 生きている限り、ずっともらえる
  2. 資産の取り崩しによる、ストレスがない

①はまぁ当たり前のハナシですが、②も非常に重要です。

 

理由①:生きている限りずっともらえる

終身年金なら、100歳どころか110歳、120歳まで生きても受給できます。

※雑談ですが、とある研究によると「生物学的にみて人間の寿命は120歳ぐらいが限界」だそうですね。

 

日本は、すでに世界でトップクラスの長生き大国です。

厚生労働省発表の簡易生命表(令和3年)によると、2021年の日本人の平均寿命は男性が81.47歳、女性が87.57歳でした。

平均寿命はひたすら伸び続けています。

  • 65歳まで生きた女性の2人に1人が90歳まで生きる
  • 65歳まで生きた男性の4人に1人が90歳まで生きる
  • 女性のうち、16人に1人が100歳まで生きる(男性は100人に1人)

100歳以上の高齢者数は、なんと1980年代の50倍以上になっています(出典:厚生労働省資料)。

私たちが生きているのは、そういう時代です。

 

だからこそ、長生きの経済不安を解消するために最も有効な対策は

× 10年・20年といった「有期年金」を準備する
〇 一生貰い続けられる「終身年金」を準備する

というわけです。

80歳の時に有期年金が切れ「今後の年金が足りない」と気づいても、そこから年金を増やす対策をとるのは、ほぼ不可能です。

 

理由②:資産の取り崩しストレスがない

よく、老後に〇〇〇万円足りなくなる!みたいなシミュレーションを見かけますが、あれは下記のように計算されています。

  1. 年金額をシミュレーション
  2. 月の生活費をシミュレーション
  3. (①-②)×平均寿命までの期間で不足額を計算

 

具体的には、こういう感じになります。

  • 年金が月20万円
  • 生活費が月25万円なら
  • 赤字は月5万円(年間60万円)

結局、65歳から85歳まで生きるとすると、20年で1200万円不足するというわけですね。

 

65歳時点でなんとか1200万円を準備できたとしても、そこから先は「ただ資産が減っていくのを見るだけ」の生活になります。

ヒトは、そもそも築いたものを失うことにストレスを感じる生き物です。それにくわえて

いつまで長生きするか分からないのに、じわじわと資産が減っていく…

という状況になるのですから、不安に感じない人は少ないでしょう。

そして、実際にもし予定より長生きしてしまったら本当にお金が足りなくなります。

※老後資金2,000万円不足問題が取りざたされましたが

  • いつ死ぬか分からない
  • 生活費がいくらかかるかは個人による

のだから「いくら用意しておけばいい」という画一的な議論は有効性が低いです。

一生遊んで暮らせるお金が用意できるのなら別ですが、大半の庶民には縁のない話でしょう。

 

長生きリスクへの対策

こびと株
長生きリスクの不安を消すには、コレに尽きる
  • 終身年金の受給額 ≧ 老後の生活費

という家計を作ること、これが唯一無二のポイントです。

終身年金の額が10万円なら10万円で、20万円なら20万円の範囲内で暮らせばOKです。

どれだけの金額の終身年金を用意できるかで、生活の支出レベルが変わるということになります。

いくら必要になるのかはその人の性格・これまでの生活水準次第ですね。

※ストック資産(預貯金など)は、医療・介護・リフォームなどの一時費用のために取っておいて、基本は取り崩さない。

 

長生きが当たり前になればなるほど、終身を前提とした社会制度設計・保険商品(制度や保険会社の方がもたないので)は減っていくと思います。

準備できるなら、今のうちにしておきたいところです。

ちなみにうちの親族は月11万円の終身年金をうまくやりくりして幸せそうに暮らしてます。

お金の不安も心配もまったくないそうです。生活力の高さが為せるワザですね。

 

【長生き対策】終身年金の作り方6パターン

長生きが不安
生活の基礎を終身年金で賄えるようにして、ストック資産には基本手をつけないということね。

というわけで、いかにして終身年金の額を増やすか?

これを見ていきましょう。6パターン紹介します。

終身年金の作り方
  1. 国民年金
  2. 厚生年金
  3. 企業年金
  4. 国民年金基金
  5. 個人年金保険
  6. 配当金

 

終身年金①国民年金

国民年金は終身年金です。

40年おさめれば、満額で年間約80万円もらえます。約11年生きればモトがとれるので、平均寿命を考えると非常に有利な年金です。

これは日本国民ならほぼ全員が加入している終身年金ですね。

払い損だとかなんだとか色々言われる制度ですが、私は非常に頼れる制度だと思っています。

優れた保険機能を持ちながら、IRR(複利)もプラスで、長生きリスク対策の土台になりえます。

※ちなみに厚生年金は損です(計算上、マイナスのIRRになります)。

国民年金はお得?それとも損?メリットがあるのかIRRで客観的に計算してみた

2021.10.12

繰り下げ受給を選択すれば、最大で84%受給額を増やすことが可能です。今後、これを選択する人は増えていくでしょうね。

 

終身年金②厚生年金(会社員・公務員のみ)

厚生年金も終身年金です。

厚生年金の受給額は、この3つの要素で概算できます。

  1. 加入期間(年数)
  2. 加入期間における平均年収
  3. 0.005481

例えば、40年働いて、その期間の平均年収が500万円だった会社員の場合は

40年×500万円×0.005481=年間約110万円

になります。

 

まとめ

つまり、一般的なサラリーマン・会社員の場合、終身年金の額はこんなイメージになります。

  • 国民年金…80万円
  • 厚生年金…110万円

合計…190万円(月16万円弱)

もし、

  • 70歳から繰り下げ受給したら、16万円×142%≒22万円
  • 75歳から繰り下げ受給したら、16万円×184%≒29万円

このくらいまで受給額が増えます。全然違いますね。

※自営業の方は、国民年金オンリーです。

 

終身年金③企業年金

大企業の中には、従業員のために自前で年金制度を設けているところがあります。

最近は減少傾向ですが、昔ながらの大企業はまだまだ

  • 有期年金だけではなく(支給期間が5年~20年ぐらいが一般的)
  • 終身年金も用意していたりする

ので、きっちり定年まで勤めあげるとバカにならない金額になります。

※終身年金目当てに大企業に転職する、というのもナンセンスな話です。

が、今こういった制度があるところで働いている人が有利なのは間違いないですね。

たとえ月額3万円でも、終身年金は非常に価値が高いのです。(年額36万円。配当で用意しようとすると元本1,000万円以上必要…)

 

終身年金④国民年金基金(フリーランスのみ)

国民年金基金も、終身年金にできます。

名前が似ていますが、国民年金とはまったくの別物です。

自営業・フリーランスは、会社員や公務員と比べると年金が手薄なので、その差を埋めるために作られた制度です。

 

国民年金基金には、受給額をあらかじめシミュレーションできるという特徴があります。

例えば、

  • 30年かけて
  • 総額1000万円の掛金を払うと(月あたり3万円弱)
  • 毎年70万円強受け取れます

この場合、14年以上生きるとモトが取れる試算です。

79歳前に死んだらソンですが、100歳まで長生きするなら1500万円以上得することになります。

興味のある人は、公式HPでシミュレーションしてみると面白いですよ。

※国民年金よりは不利な終身年金ですが、民間の個人年金保険よりは有利かな…という感じの制度です。

 

終身年金⑤個人年金保険

民間の個人年金保険にも、終身年金はあります。

例えばこんな感じ。


(出典:三井住友海上あいおい生命保険

 

  • 35年かけて650万円払って
  • 平均寿命まで生きて570万円受け取る

という謎の商品です。え?減ってない…?

100歳まで長生きすれば400万円ぐらい得しますが…まぁひかえめに言って不要ですね。

個人年金保険の利回りの計算方法については、勘違いしている人が非常に多いです。正しい計算方法は下記の記事を参照してください。

【勘違い多発】個人年金保険の節税効果を考慮した『正しい利回り』の計算方法

2021.09.22

※悪名高き?「外貨建て保険」の中に、検討の余地がある年金保険があったりします。が、超少数派。現状、民間の年金保険は優先度がかなり低いですね。

 

終身年金⑥高配当株の配当金

国内外の高配当株などを積み立てて、オリジナルのじぶん年金を作るという手もあります。

デメリット
  1. 元本割れのリスク
  2. 減配リスク
  3. 為替リスク

などがあり、どれだけリスクを低く見積もっても「ハイリスク」といえるやり方です。

 

こびと株
とはいえ、うまくいけばリターンも大きいです
メリット
  • インフレに強い
  • 増配していくとほっといても配当金が増える
  • 元本にも成長余地あり

株式などのリスク資産は、圧倒的に金融危機に弱いです。

しかし、銘柄選びを間違えなければ、暴落相場がきても配当金の水準は株価ほどは大きく減りません(株価40%下落に対して、配当金は数%の微減)。

暴落が起きると配当金はどうなるのか?過去の事例から、枕を高くして寝るためのポイントを確認!

2019.06.16

※コロナショック後も、こびと株ポートフォリオは減配どころかトータル増配でした。

 

高配当株で作る具体的なじぶん年金プランについては下記記事を参照くださいませ。

リスクについても包み隠さず書いています。

【高配当株でじぶん年金】元本860万円で65歳から死ぬまで毎年90万円受給するプランと、そのメリット・デメリット

2019.06.25

 

まとめ:終身年金を増やすことが長生きリスク対策のカギになる

まとめると、下記の通り。

現時点ですら、65歳女性の2人に1人は90歳まで生きる時代です。

長生きリスクへの対策としては、終身年金の金額を増やすことが重要です。

終身年金が優れている理由
  1. 何歳まで生きようが、生きている限りずっともらえる
  2. 資産の取り崩しストレスがまったくない

終身年金の受給額 ≧ 生活費にしている限り、老後生活が破綻することはありえません。

ちょっとまとまったお金を確保しておけば、医療・介護・リフォーム等にも対応できます。

収入の範囲内で暮らすという大原則に基づいた生活であり、堅牢性が高いですね。

 

終身年金の作り方はこの通りです。

終身年金の作り方
  1. 国民年金
  2. 厚生年金/企業年金(会社員や公務員)
  3. 企業年金(大企業会社員)
  4. 国民年金基金(フリーランス)
  5. 民間保険(ごく一部の外貨建て保険しか検討余地なし)
  6. 高配当株等

 

iDeCoなどでまとまった老後資金を準備できた人は、65歳から暫くはその資金を使い切って乗り切ると良いと思います。

「何言ってるんだコイツは」と思うかもしれませんが、非常に経済合理性の高いプランです。

国民年金・厚生年金を70~75歳のあたりで受け取るように繰り下げ受給できて、終身年金の金額がアップするからです。

繰り下げ受給により、年金受給額が最大184%になります。

終身年金で一人月29万円とかもらえるようになれば、長生きリスク対策としてはかなり強いですよね。

 

繰り下げ受給については、私も監修いたしましたこの動画をご覧くださいませ。

 

繰り下げ受給できる年齢が今まで最大70歳までだったのが、昨年4月から75歳までに引き上げられました。年金はちょくちょくルールが改正されていますよ。

詳細はこちらで解説されていますので気になる人はどうぞ。

 

高配当株を積み立てていった場合、仮に40歳時点で

  • 年間配当40万円(投資元本約1,000万円強)
  • 増配率3%

こういうポートフォリオを構築できていれば、追加投資・配当再投資なしで、65歳時点で100万円ものじぶん年金を作れる可能性があります。

【配当金月3万円の第一歩】SBIネオモバイル証券を使った高配当株投資の始め方を解説します

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もちろん債券などでもいいのですが、利回りが足りない(1%とか2%とか)のが難点ですね。

こびと株
債券は投資元本がめちゃくちゃ必要。不動産は諸々の経営判断がいるし耐久消費財。私には優良高配当株が一番向いています(*ノωノ)

以上、「【長生きリスク対策の決定版】6種の終身年金で老後も安心!」でした。

人生100年時代の長生きリスク、しっかり対策して安心の老後を迎えましょう。

それではまたっ!

 

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ABOUTこの記事をかいた人

こびと株.comの管理人。一部上場企業での経理/財務の実務経験10年超、日商簿記1級、証券アナリスト、FP資格を有する「企業と個人のお金の専門家」。4つの財布(給与/配当/不動産/事業収入)を駆使して経済的自由を達成することを目標に奮闘中。