【iDeCo完全攻略】iDeCoは老後資金問題の解決策になるのか?よくある質問6つに回答【2022年から全員対象】

会社員
最近、iDeCoってよく聞くけど、これって一体なに?よくわかんなくてややこしそう…
会社員
iDeCoはトクだ」って聞くけど、僕みたいなサラリーマンにも関係あるんだっけ?

こんな人のための記事です。

 

当サイト「こびと株.com」の管理人(2名)は

  • 最大月間87.2万PVのマネー系ブログ運用中(2016/10~)
  • 証券アナリスト試験合格
  • 資産運用額 数千万円(貯金や保険などを除く)
  • 絶賛iDeCo活用中(たっぷり含み益)

というわけで、この記事では、iDeCoについてQ&A形式で分かりやすく解説していきます!

こびと株
Q&Aは全部で6つ。これをおさえれば、iDeCoの基本はバッチリです
こびと株
それでは、本題に入りましょう~

 

Q1:iDeCoって結局ナニ?

Ansewer:自分のために「年金」を積み立てる制度

iDeCo(イデコ)というのは「個人型確定拠出年金」のことです。

自分で作る、オリジナル年金だと思ってもらえればOK。

↓の英単語の一部から作られた「造語」ですね。

  • individual-type … 個人型
  • Defined … 確定
  • Contribution … 拠出
  • pension plan … 年金
こびと株
ネーミングセンスのない行政(失礼)が作った言葉の中では、かなりセンス良いよね。響きがかわいい。

 

iDeCoの概要は、この通り。

  1. 自分で掛金を拠出する(事前に決めた確定額を積み立てていくので、”確定拠出”と呼ぶ)
  2. 自分で運用する
  3. 年金受取額は、運用成績によって変わる


(出典:iDeCo公式サイト

こびと株
運用がうまくいけばいくほど、老後(60歳以降)の年金受取額も増えるというワケ。まさに、手作りのじぶん年金ですね。

 

詳細解説:iDeCoに注目が集まっている背景

会社員
え?ちょっと待って。運用とか投資なんて危ないじゃん。なんでそんな危ないことしないといけないの?

こんな疑問を持つ人もいるでしょう。

この疑問に答えるには、日本の年金制度の現状について理解しておく必要があります。

そもそも、日本の年金制度は「3階建て」になっています。


(出典:楽天生命

  • 1階部分…国民年金(全員が加入)
  • 2階部分…厚生年金(会社員や公務員が加入)
  • 3階部分…公的年金(1階&2階)のプラスアルファ部分

今回の記事のテーマである「iDeCo」は、3階部分にあたる制度ですね。

 

めちゃくちゃ手厚い福利厚生がある大企業のサラリーマンならともかく、一般的な

  • フリーランス
  • サラリーマン
  • 公務員

彼らには「老後は安泰」と言えるほどの年金はありません。

年金の平均受給額
  • 国民年金の平均受給額は、55,000円
  • 厚生年金の平均受給額は、147,000円(※1階部分である国民年金を含む金額)

これだけ=公的年金だけでは老後の生活は厳しいよねということで

政府
iDeCoを活用できる人を増やす法改正をするから、自分の老後には自分で備えてください♡

ということになりました。これが、2017年1月のことです。わりと最近ですね。

 

人口減少・少子高齢化の進行を考えると、自分の年金は、(iDeCoなどを活用して)自分で準備しなければならない時代になったということ。

幸い、iDeCoはメリット盛りだくさんの優れた制度です。

  • iDeCoを正しく理解して
  • iDeCoを正しく活用すれば

非常に有効な「老後対策」になり得ます。

ちなみに、こびと株メンバーは、iDeCoを活用して老後の年金を月額5万円上乗せしようと目論んでいます。

公的年金+iDeCo+配当金で、老後は安泰。笑顔で100歳まで戦えますね。

こびと株
超おトクな制度、iDeCoをしっかりマスターして、老後に備えましょう~

 

Q2:iDeCoを使うと、本当に老後対策になるの?お得な制度なの?

Ansewer:なります。お得です。

iDeCoは、国民が老後に備えるために作られた制度です。

iDeCo公式サイトにも、ドンピシャで

税制上のメリットを受けながら、より豊かな老後生活を送るための資産形成方法として、もうひとつの年金「iDeCo」への加入を検討してみてはいかがでしょうか。

と書かれています。

 

iDeCoの最大の特徴は、「節税メリット」です。


(出典:SBI証券のiDeCo 公式ホームページ

こびと株
自分で自分の年金を用意するなら、税金を優遇するよというワケ。お上公認の節税です。ありがてぇありがてぇ

 

詳細解説:2,000万円ぐらいなら貯まるかも?iDeCoのメリット

会社員
老後資金は2,000万円不足するっていう話、あったよね。あれって、iDeCoで解決したりする…?

例えばの話、

  • 会社に企業年金のない会社員が
  • 月2.3万円を
  • 30歳~60歳の30年間拠出し続け
  • 年5%で運用したら

60歳時点での資産額は1,914万円(内訳:投資元本828万円+運用益1,086万円)になります。

2,000万円に近いところまで資産を増やすことができますね。


(金融庁HP「資産運用シミュレーション」を利用して算定)

 

前述の通り、iDeCoには下記節税メリットがあります。

iDeCoの節税メリット
  1. 掛金が全額所得控除
  2. 運用益も非課税
  3. 受け取る時も税負担を軽減可能

上記シミュレーションの投資元本部分=828万円は、掛金の拠出時に「所得控除」になります。

掛金額×税率だけ所得税・住民税が安くなるということ。

たとえば

  • 所得税率10%
  • 住民税率10%

なら、828万円×20%=165.6万円もトータルで節税になります。

※年収が高い人ほど税率が高くなるので、節税効果は大きくなります。

 

また、上記シミュレーションの運用益部分=1,086万円にも、税金がかかりません

通常、売却益や配当金・利息などの運用益には、約20%の税金がかかります。

もし、iDeCoを活用していなかった場合には、1,086万円×20%=217.2万円も税金がかかるということです。iDeCoならば、これがまるまる節税になります。

 

そして、イザ60歳以上になってiDeCoで運用した資産を受け取る時には

受け取り時の税負担軽減
  1. 公的年金等控除
  2. 退職所得控除

といった、税負担を軽減する制度を利用可能(この点については、後でまた解説します)というワケ。

まさに、至れり尽くせりですね。使わにゃソンです。

こびと株
税金というのは、家・保険・車や教育などに匹敵する、人生最大の支出の1つ。iDeCoを使って、上手に節税しましょう!

 

ちなみに、メリットは他にもあります。

補足:まだまだあるぞiDeCoのメリット

iDeCoの最大のメリットは「節税」ですが、その他にもこんなメリットがあります。

▼天引きや引き落としにより、堅実に積み立てられる
iDeCoの掛金は、給与天引き・口座引き落としで強制的に確保されます。貯蓄が苦手でついつい使いすぎてしまう人も、堅実に資産形成できます。

▼投資可能な商品が厳選されている
各証券会社、3~35本しか商品をラインナップできません。実力のあるまともなファンドが多いし、投資初心者としては商品選定に悩みにくいですね。

▼差し押さえ禁止財産である
将来、万が一経済的に困窮することがあっても、iDeCoで運用している財産は差し押さえられません。

▼転職時にも持ち運びが可能
iDeCoで積み立てた年金資産には、ポータビリティがあります。「持ち運びが可能」ということ。会社を辞めたら積み立てたお金がムダになってしまうとか、一気に課税されてしまうといった足かせにはなりません。

こびと株
iDeCoは、老後の悩みを解決・軽減してくれるポテンシャルのある、良い制度だということですね♪

 

Q3:iDeCoにデメリットってないの?

会社員
メリットばっかり強調されても、そんな美味しい話ばっかりじゃないと思うけどなぁ

そう感じたあなたは、非常~にまともです(笑)

次に、デメリットをご紹介します。

 

Ansewer:iDeCoには4つのデメリットがある

iDeCoのデメリット4選
  1. 長期資金拘束される
  2. 元本割れリスクがある
  3. 手数料がかかる
  4. 本当に節税になるかは、人による
こびと株
メリットだけではなく、デメリットについてもちゃんと理解しておきましょう

 

詳細解説:実は結構ハイリスク?iDeCoのデメリット

まず、1つめのデメリット「長期資金拘束」について。

一度拠出したお金は、原則60歳以降にならないと引き出せません。

こびと株
事実上、解約できない定期預金みたいなもんです

iDeCoの年金資産を受け取れるのは、加入期間によって

  • 10年以上:60歳
  • 8~10年:61歳
  • 6~8年:62歳
  • 4~6年:63歳
  • 2~4年:64歳
  • 0~2年:65歳

と決められています。例外的に「中途解約」が認められる条件もあるのですが、その条件を満たせる人はほとんどいないと思うので「知らなくてもOK」なレベル。

iDeCoは、始めたらやめられないぐらいに思っていた方が良いです。かっぱえびせんと同じですね。

 

次に、2つめのデメリット「元本割れの可能性」について。

iDeCoでは

  • 元本が保証されている定期預金などの商品のほかに
  • 株や債券など、元本割れの可能性がある資産にも投資できます

株や債券などに投資した場合、経済状況によっては「元本割れする可能性」があります

というか、5年も10年も投資していたら、ほぼ確実にどこかのタイミングで、一度は含み損を経験することになるでしょう。

こびと株
確実に、ノーリスクで、安全に資産が増える。そういうものではありません。

究極、iDeCoなんてやらなければ良かった!というケースも発生しうるということです。

 

3つめのデメリット「手数料」について。

加入・口座開設などを行ったとき、掛金を納付したとき、年金を受け取るときなどに

  • 国民年金基金連合会
  • 運営管理機関
  • 事務委託先

の3者に、それぞれ手数料を支払う必要がありますざっくり数千円のイメージです。

国民年金基金連合会への手数料は、

  • 加入・移管時(初回のみ)に2,829円
  • 掛金納付のたびに105円

と決まっていますが、運営管理機関や事務委託先の手数料は、どこの金融機関で口座を開設するかによって変わってきます。

SBI証券のように、とにかく手数料が安い(かからない)ところを選びましょう。


(出典:SBI証券のiDeCo 公式ホームページ

こびと株
資産運用でどれだけお金が増えるかは「未知」だけど、手数料は「確実」にとられるので、ムダな手数料を払わないように気をつけましょう

 

最後、4つめのデメリット「本当に節税になるかは、人による」について。

あれだけ「iDeCoは節税になる!最高!」と言っておいて申し訳ないのですが、iDeCoが本当に節税になるかどうかは人によります

というのも、

  • iDeCoは、掛金の拠出時に「所得控除」があるし
  • 運用益が「非課税」だけど

運用した資産を受け取る時には、課税されてしまうからです。

会社員
あれ?受け取り時も「税負担が軽減される」って言ってなかった?

確かに、iDeCoの受取りをする際は、下記の制度が使えます。

受け取り時の税負担軽減
  1. 公的年金等控除
  2. 退職所得控除

とはいえ、これらはあくまで「税負担を軽減」する措置であり、必ずしも「税負担をゼロ」にするものではありません。

 

結局、iDeCoの節税効果をMAXで味わうためには、

  1. iDeCoの受取タイミング(何歳で受け取るか?)
  2. iDeCoの受け取り方法(年金で受け取る?一時金で受け取る?併用する?)
  3. iDeCo受け取り時の、その他の収入状況

こういった要素を上手にコントロールして、「iDeCo受け取り時の税金」をできる限り減らす努力をしなくてはいけません。

トータルで増税になってしまった!なんてケースはさすがに少ないと思いますが、「最大の節税効果を受けて賢く受け取る」には、実はかな~り複雑な計算をしないといけないんです。

※どんなこと計算しないといけないの?という興味があるひとは、こちらの記事を読んでみるとイメージが湧くと思います。

こびと株
「いかに賢く受け取るか」は60歳以降の受け取り時までに勉強しておけばよいことですが、そういったある種の「卒業試験」があることは認識しておきましょう(笑)

 

Q4:iDeCoに向いてる人、向いてない人ってどんな人?

Ansewer:貯蓄がある人・収入が多い人は向いてる、貯蓄がない人・収入が少ない人には向いていない

こびと株
iDeCoの最大のメリットは「節税」。最大のデメリットは「老後までお金が引き出せなくなること」。

ここから考えると、iDeCoに向いているのは

  • 老後資金以外のお金(イザという時のための貯金、結婚・教育資金など)を、ある程度準備できている
  • 年収が高く、納めている税金が多い
  • iDeCoに加入しても、その他に貯金もできる

という人。

簡単に言うと、ある程度家計に余裕がある人です。

 

反対に、

  • イザという時のための貯金(最低でも生活費の6カ月分ぐらい)がない
  • 結婚・教育資金などがまったく準備できていない(家を買いたい人は、住宅購入の頭金も)
  • 収入が少ない

といった人には向かない制度です。

こびと株
老後資金を貯める前に「もっと優先すべきことがある」ということですね。

 

詳細解説:職業別iDeCoをおすすめできる人、できない人

会社員
たしか、職業とかで掛金の上限が違うっていう話だったよね。iDeCoに向いている職業、向いていない職業ってあるの?

いちばんおすすめしやすいのは、会社員・公務員の人です。

※もともと、フリーランスや自営業者向けの制度だったんですけどね(笑)

おすすめな理由
  1. 給与が安定しており、iDeCoの積み立てをブレなく続けられる※
  2. 最大のデメリットである長い資金拘束も、雇用が厚く保障されているサラリーマン・公務員には問題になりにくい(自営業者よりは、家計の緊急事態が起きにくい)
  3. iDeCoには「転職や退職をしても運用資産を持ち運べる」というポータビリティ制度があり、足かせにならない

※掛け金額の変更・拠出の停止は、いつでも可能です

iDeCoは、10年、20年といった長期投資を前提とした制度です。

こびと株
身分・報酬が安定している人の方が、生活設計がしやすいんですね~

 

自営業の人は、収入の変動が大きいので少し注意が必要です。とはいえ

  • 生活防衛資金を厚めにとりわけた上で
  • ムリのない金額で

始める分にはメリットが大きいので、十分な貯蓄がある場合にはおすすめです。

「収入がなくなったのに、iDeCoのお金が引き出せなくてヤバイ!」という事態にならないように注意して、

  • 所得の大きい年→iDeCoを最大限活用する(節税しながら老後資金を貯められるので)
  • 所得の小さい年→iDeCoの掛金は抑える(節税メリットも少ないし、資金の余裕も必要なので)

といった感じで、掛金の金額をコントロールしていくと良いでしょう。

こびと株
会社員・公務員に比べると慎重になる必要がありますね。

 

会社員
そしたら、iDeCoがおすすめできないのは…?

必ずしもおすすめできないのは、専業主婦(夫)などの人です。

所得税・住民税を払っていない場合、掛金の所得控除は節税にならないからです。

こびと株
iDeCo最大のメリットである「節税」が機能しないんじゃ、魅力激減ですからね~

 

Q5:そもそも、iDeCoって僕(私)も使えるの?

iDeCoの概要、メリット・デメリットいろいろお伝えしてきましたが、大事な質問に答えていませんでした。

このおトクな制度、そもそも自分も利用できるのか?ということですね。

Ansewer:使えます!

もともと、iDeCoは

  • 保障の薄い自営業者・フリーランスや
  • 企業型確定拠出年金制度がない(=福利厚生が弱い)会社員

のための制度でした。

※でも、あんまり人気がなくて、利用者は2016年12月末時点で30.6万人しかいなかった。無念。

しかし、2017年1月に法改正により利用可能な人の範囲が拡大。

国の必死の広告活動により、iDeCoがお得な制度であるということが認知されるようになり、利用者は2020年12月時点で175.6万人にまで増加。

改正前の5.7倍もの人が利用する人気制度になっています。

 

詳細解説:iDeCoに加入できる人と、掛金の限度額

職業別の、iDeCoの掛金限度額は次の通り。


(出典:イオン銀行「iDeCoの掛金・拠出限度額」)

会社員や公務員の場合も、月額12,000円~23,000円の掛金設定が可能です。

ただし、2020年現在、大企業に勤務している人は、勤務先の規約・スタンス次第ではiDeCoに加入できないケースがあります。

2022年からは、法改正により「ほぼ誰でも」利用できるようになる予定です。

  • 2022年5月~ 60~65歳の人も加入可能に!
  • 2022年10月~ 今までiDeCoを活用できなかったサラリーマンも、iDeCoを使えるように!

こびと株
国は、全力でiDeCoを普及させるつもりで頑張ってますね。この流れに乗りましょう。

 

Q6:iDeCoって、どうやって始めれば良い?

Ansewer:金融機関で口座開設して、購入する運用商品を選べば良い

iDeCoを始めるには、まず、金融機関でiDeCo専用の口座を開設する必要があります。

こびと株
取り扱っている金融機関は約160。証券会社、保険会社、銀行などですね

金融機関によって

  • 購入できる運用商品(投資信託や定期預金、保険など)
  • 加入時・運用期間中の手数料

などが違ってくるので、注意が必要です。

 

次に、購入する運用商品を選択します。

自分が口座開設した金融機関で用意されている、3~35(※)の運用商品の中から選べばOKです。

※「選択肢が多すぎると選べないよね!実際、選ばないで放置しちゃってる人いるよね!」という問題意識から、「運用商品数は3~35じゃないとダメ!」という法令ができました。今はまだ36本以上の金融機関もありますが、今後35本以下に絞られていきます。

 

詳細解説:おすすめの金融機関と運用商品

会社員
金融機関運用商品を選ぶのか…なにかおすすめはないの?

金融機関をあえて1つ選ぶとすれば、

こびと株
SBI証券をオススメします
  • ネット証券口座開設数No.1
  • iDeCo加入者数もNo.1
  • 2005年からの運営実績
  • 口座開設手数料0円
  • 運営管理手数料0円
  • 低コストで優良な運用商品が選べる

ということで、現状、顧客獲得競争の「王座」に座っているのがSBI証券だからです。低コストっぷりも輝いています。

 

具体的なおすすめ運用商品は

  1. SBI・全世界株式インデックス・ファンド
  2. eMAXIS Slim米国株式(S&P500)

この2本です。

①は、これ1つで、世界中の株式に投資できるイメージの商品です。先進国から新興国まで約50の国の、約8000の銘柄が含まれる指数に、連動するように運用されています。

②は、米国の代表的な株価指数「S&P500」に連動するように運用されている商品です。

 

会社員
どっちも株式に投資するファンドってことだよね?老後資金は大切なのに、株なんて危ないものに投資していいの?

この資料を見て下さい。

(ジェレミー・シーゲル著「株式投資」より抜粋)

運用期間が20年以上の場合、Stocks(株式)のリターンが1.0%~12.6%の間に収まっていることが分かります。

こういったデータをもとに、過去数十年の米国株式市場のデータからは「15年~20年以上の長期投資なら損はしない」とも言われているワケですね。

※日本の株式市場でも「15~20年以上の長期投資なら元本割れのリスクが著しく低くなる」ことが分かっています

こびと株
もちろん、未来のことは誰にも分かりません。損してしまう”可能性”があることは知っておく必要があります。とはいえ、人類の歴史は経済成長の歴史でもあります。世界経済が成長すると思うなら、株式の未来は信じられますね。
  • よく分散された米国株or全世界株のインデックスファンドで
  • 手数料が安く
  • 純資産残高も十分

といった特徴を備えた運用商品(おすすめした商品など)への長期投資であれば、検討の余地はおおいにありますね。

 

  • iDeCoでは、リスクをとって100%株式に投資(運用益が非課税なので、攻める方が節税効果が大きい)
  • iDeCoの外で、円預金を増やしてリスクを減らす

こうやって、リスクをコントロールするのが良いかなと思います。

どうしても株式の不安定さが気になる人は、60歳以降の受け取りが近づく50歳あたりから、少しずつ株式を売却して定期預金に組み替えていけばOKです。

こびと株
いわゆる「金融に強い人」たちは、みんなこういう戦略をとっている印象ですね。

 

結論!:iDeCoは、老後資金対策としてはおおいにアリ

iDeCoの総まとめは、次の通り。

iDeCo総まとめ
  • 自分のために年金を積み立てる制度で、節税メリットがある
  • 掛金が全額所得控除
  • 運用益も非課税
  • 受け取る時も税負担を軽減可能
  • 給与天引き口座引き落としで、確実に「先取り蓄財」できるし
  • 差し押さえ禁止財産

月2万円強の積立てでも、5%で運用すれば30年で約2000万に化けるポテンシャルがあります。

 

一方で、

  1. 長期資金拘束される
  2. 元本割れリスクがある
  3. 手数料がかかる
  4. 本当に節税になるかは、人による

というデメリットがあり、リスクを引き受ける覚悟が必要な他、60歳以降に節税効果をMAXにして受け取るための「卒業試験」もクリアする必要があります。

こびと株
個人的には、家計に余裕がある人なら「やらない理由はない」と思います。
こびと株
家計がギリギリの人は、まずは家計を見直して収支を改善したり、生活費6カ月分以上の貯金を作ったりするのが先決ですね♪

 

「iDeCoで老後の不安をなくしたい!」という人は、ネット証券No.1のSBI証券がおすすめです。

  • iDeCo加入者数がNo.1
  • 口座開設手数料・運営管理手数料が無料
  • 低コストの運用商品もバッチリ用意されている

ということで、弱点らしい弱点がまったくありません。

 

iDeCoのような長期積立投資には、「手数料の低いインデックスファンド」がぴったり。

具体的には

  • eMAXIS Slim米国株式(S&P500)
  • SBI・全世界株式インデックス・ファンド

といった商品がおすすめです。長期で年利5%のリターンが期待できます。

 

老後まで20年以上の時間が残されている人にとって、節税しながら着実に資産運用できるiDeCoは、非常に有力な老後対策になり得ます。

「老後のお金」が心配な人は、ぜひ一度iDeCo活用を検討してみましょう。

それではまたっ!

 

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こびと株.comの共同管理人。慶應義塾大学卒業後、一部上場企業に就職。経理/財務の実務経験10年超、日商簿記1級、証券アナリストを有する「企業と個人のお金の専門家」。4つの財布(給与/配当/不動産/事業収入)を駆使して経済的自由を達成することを目標に奮闘中。