【実務家トーク】USCPAを取得した大企業経理マンは「BIG4のコンサルタント」への道もある

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こんにちは、シーウィード@こびとが見える経理マン(@kobito_kabu)です。

BIG4(※)で働くコンサルと食事をしてきました。こっちが1人、先方が2人です。鰻が美味い。

さて、今日の記事は「大企業に勤務する経理マンは、USCPAを取るとBIG4に入れる可能性があるよ」という話です。

年齢が気になる?40代でもOKです。若ければ引くてあまた。

BIG4からのUSCPA需要は強いですね、ほんとに。

 

筆者の自己紹介
  • 新卒で一部上場企業の経理・財務部に配属→10年以上そのまま勤務
  • 単体決算、税務、連結決算、ファイナンス、予算管理、M&A何でもござれの経理マン

では、少しの間お付き合いくださいm(_ _”m)

USCPAへの勉強モチベーションが激上がりするかもしれません。

※BIG4(4大会計事務所)とは

  • KPMG
  • PwC
  • EY
  • トーマツ

30歳で年収1,000万円とか全然普通。エリートコンサルです。もちろんハードワークw

 

監査法人は大手企業での勤務経験がある経理マンを欲している

今の監査法人(BIG4)は、とにかく働き手が足りてないんです。

  • 企業からの根強いコンサル需要があるにもかかわらず
  • 語学力のある会計・税務の専門家は数が限られており
  • 監査法人内での働き方改革の影響もあって、人員をますます確保できない…
BIG4の会計士
シーさん、うちにきません?(笑)

飲み会のたびにこんな感じです(まぁ営業トーク的な側面もあるかもですが)。

大手勤務の経理マンを欲しがる理由はこの3つ。

  1. 現場の実務感覚
  2. 会計・税務の十分な素養
  3. 肩書(会計士・USCPA)さえあれば対外的には十分

順番に見ていきます。

 

現場の実務感覚がある

とにもかくにも、会計実務の最前線での現場感覚があります。

BIG4が提供するアドバイザリー業務のクライアントは、基本的には大企業ばかり。

  • 現場では、何に困っているのか?
  • 現場では、何が問題になっているのか?
  • 現場では、どんな力学で方向性が決まるのか?

「大企業の文化」を知っている実務家は、それだけで心強いというわけ。

 

  • どういうコンサルタントが好まれて
  • どういう提案が通りやすくて
  • どういうお付き合いをすると、いい関係が築けるのか

コンサルを使う立場にいた実務家を味方に引き込めるメリットは、大きいですよね。

 

会計・税務の十分な素養

もちろん、大手勤務の経理マンには、十分な会計・税務の素養があります。長い間、それでメシを食ってきているので当然ですね。

大手企業がコンサルを使うのは、以下のようなとき。

  • システムの導入
  • 会社の買収
  • IFRS対応
  • 新会計基準の導入(今は収益認識基準の導入がアツい)

こういうときは、社内のプロジェクトメンバー・外部コンサルが一緒にチームを組んでお仕事をすることになります。

コンサルさん達は、クライアントの経理マンと一緒に働く過程で、彼らの実力をよく観察しているのですね。

BIG4の会計士
いやぁ、一緒に働いてくれれば即戦力だなぁと思う人は何人もいますよ
シーさん
そうでしょうそうでしょう。僕なんか特にそうでしょう。
BIG4の会計士
もちろん、お断りな人もいますけどねw
シーさん
そちらにも変な人はいるじゃないですか、お互い様ですなぁ

ハッハッハ

 

会計士・USCPA資格があれば、肩を並べて仕事するには十分

クライアントに渡す提案書には、コンサルの経歴がしっかり乗ります。

そこで問題になるのはやっぱり肩書き

  • それなりに名のある会社に在籍したことがあるか
  • 会計士やUSCPAといった肩書がある

この方が好ましいというのは言うまでもありません。

BIG4の会計士
実力的には十分なんですけどね。まぁやっぱりそういうところも大切です。
シーさん
USCPA取ればもう全然ウェルカムって感じです?
BIG4の会計士
USCPAあれば、もう、ほんと、ウェルカムです。

ちなみに、今回話を聞いたのはアルファベット数が多いBIG4に勤務するコンサルですが、他のファームにいるコンサルも似たようなこと言ってましたね。

  • 30代
  • 日本の会計・税務の実務やってきて
  • 英語がそこそこできるUSCPAホルダー

速攻で採用すると言ってましたけど、どこも状況は同じ感じみたいですね。

 

転職してどうするか?【監査orコンサル】

で、ここからが肝心。

BIG4に転職するとどうなるの?という話ですが、

  1. 監査をやるか
  2. アドバイザリー業務(コンサルティング)をやるか

ということになります。

 

監査業務に従事

30代前半ならまだしも、40代で監査スタッフというのはあまり聞かないですね。

  • 大会社での監査対応経験
  • USCPAでAUDを学習した経験

があれば、監査(をする方の)実務には比較的スムーズに入っていけるかもしれません。が、実務家にはお分かりのことと思いますが、監査業務はなんだかんだで人気がありません。

クライアントに嫌われる仕事だからですw

アドバイザリー業務と違って仕事が安定しているというのがメリットです。好き嫌いは別れるようで、もちろん監査畑を好む人もいます。

安定していたい、というのならそのまま事業会社に残っていた方がいいんじゃないかな、という気もしますね。

 

アドバイザリー業務(コンサルティング)に従事

面白そうなのはやっぱりこっちですね。典型的なコンサル業務です。

仕事のペースは不安定です。多くのプロジェクトに同時にアサインされて、めちゃくちゃ忙しくなることもあります。もちろん圧倒的に高収入になります。

一方で、閑散期らしい閑散期も存在します。そういう時は、監査の応援に行かされたりするらしいですね。

刺激的な働き方にチェンジしたい人は、圧倒的にアドバイザリー業務がおすすめ。

  • 超付加価値の高い業務経験が積める
  • 高収入が得られる
  • 経歴にBIG4での勤務経験がのる(市場価値アップ)
  • 事業会社にまた転職することももちろん可能(スタートアップのCFOとか経理部長になる人も多いとか)

今の環境に不満を抱えている人にとっては、かなり魅力的な選択肢かと。

BIG4の会計士
シーさん~、うちに来てくださいよ~
シーさん
残業いっぱいあるじゃろ?
BIG4の会計士
(笑顔でうなずく)

僕は転職しません^^

 

公認会計士とUSCPAで給料の差はつかない!!

あんまり熱く勧誘してくるものだから、気になることを聞いてみました。

ポイントとしてお伝えしておきたいのは、特にココ!

USCPAと公認会計士資格で、給料に差はあるのか?

 

さて、気になるその答えは?

 

BIG4の会計士
差はないです。職位で決まりますから。

※職位:ファームによって違いますが、以下のような感じです

  • アソシエイト・アナリスト
  • コンサルタント
  • シニア〇〇
  • マネージャー
  • ディレクター
  • パートナー

 

というわけで、資格自体は給料に差をつける要因にならないんです。

これって、相当ビックリなことですよね。

日本の公認会計士試験と、USCPA試験では、試験の難易度は全然違います。USCPAホルダーが会計士ホルダーと同じ待遇で働けるというのは、めちゃくちゃコスパいいですよね。

BIG4というのは世界的な会計事務所です。

USCPAの方が圧倒的に知名度が高いグローバルな資格なので、日本の会計士だけを優遇するなんてありえないですね。このへんは、まぁちょっと考えてみれば分かる話です。

シーさん
やっぱりUSCPAってコスパ良い資格ですね。働きながらとれるし…

ちなみに、転職限界年齢はないと言っていました。実務経験者でUSCPAホルダーなら、40代50代でも全然チャンスがあるそうです。

 

まとめ:大企業勤務の経理マンはUSCPAをとるとBIG4行ける可能性がある

大企業での勤務経験がある経理マンは、BIG4からも強い引き合いがあります。

理由はこの3つ。

  1. 現場の実務感覚
  2. 会計・税務の十分な素養
  3. 肩書(会計士・USCPA)さえあれば対外的には十分

もともと大企業で採用されて実務経験を積んできた人なら、スペック・ポテンシャルは十分。会計・税務の専門家は数が限られていますから、貴重な人材というわけですね。

 

  • 大手企業に勤務していて、現状に不満がある人
  • 会計・税務の知識を活かしたコンサル業務に従事してみたい人
  • 高年収を目指したい人

こういう人は、USCPAにチャレンジする価値が十分ありますね。転職限界年齢がなくなるというのも、すばらしいですね。

USCPAに興味のある方は、ぜひご検討ください!

※ちなみに、USCPAスクールの最大手「アビタスで資料請求すれば、試験の概要・資格の魅力・受験費用など、必要な情報が過不足なく手に入ります。いいパンフですよ。

また、講座案内セミナーに参加すれば、有料のUSCPA攻略本(定価1,080円)がタダでもらえます。

それではまたっ!

 

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ABOUTこの記事をかいた人

こびと株.comの管理人。一部上場企業での経理/財務の実務経験10年超、日商簿記1級、証券アナリスト、FP資格を有する「企業と個人のお金の専門家」。4つの財布(給与/配当/不動産/事業収入)を駆使して経済的自由を達成することを目標に奮闘中。