こんな疑問に答えます。
こびと株（@kobito_kabu）です。
高配当株投資をはじめてはや数年になりますが、投資の現状はこんな感じです。
- ポートフォリオ全体で大きく含み益を維持
- 配当金は右肩上がり
- 老後の心配はすでにナシ（公的年金＋現時点の配当金水準で十分）
これといって大きな失敗もなくここまで投資を続けることができています。その主たる理由は
罠満載の高配当株を避けられているから。
この記事では、個人投資家が目をつけた「高配当株」の配当利回りが高い６つの理由について解説します。これを意識すると、罠銘柄を掴むリスクが減ると思います。
先に結論を言っておくと、この通り。
- 業績に安定感がない
- 記念配／特別配当を含んでいる
- トラブルを抱えている
- 国策と合わないビジネスモデル
- 近々、業績の悪化が見込まれている
- 長期的な成長性に乏しい
それでは、順番に見ていきましょう。
※なお、１つの理由で配当利回りが高くなっていることは少なく、複数の理由が絡み合っていることが多いということは最初に言及しておきます。
目次
配当利回りが高い６つの理由
※念のために確認：配当利回り＝配当金÷株価です。
理由①：業績に安定感がない
業績に安定感がない＝業績に対する信頼感が低い会社の配当利回りは、高くなる傾向にあります。
業績が安定せず、ときどき赤字転落するような銘柄が高配当株化することがありますが、それは
- たまたま業績が良くて、たくさんの配当金を出したけど
- 個人投資家は、その状態（多くの配当金が出る状態）が長く続くと思っていない
ということです。
金融業界、不動産業界、建設業界、半導体業界など、いわゆる景気敏感な業種に属する銘柄はこれに該当する傾向にあります。
結局、遠からず減配となり、普通の配当利回りに戻ってしまうことが多いです。
- 実力以上（長期的に維持できない水準）の配当金を出している
- みんなそれを分かっているから、買わない
- →配当金が多い＋株価は上がらない＝配当利回りは高くなる
理由②：記念配／特別利益を含んでいる
特殊要因で配当金が増えているだけの状態です。
- 会社の創立
- 創業〇周年
- 市場替え（東証二部から東証一部へ）
上記のようなことを記念して、通常の配当に上乗せして払う臨時的な配当です。
企業の業績が極めて好調であった決算期に、「特別」という名目で、通常の配当に上乗せして払う臨時的な配当です。
いずれにせよ、来期も同様に継続されるような類の配当ではありません。これを信じて買ったところで、長期的に安定配当が得られるということはないのでご注意を。
- 臨時的な配当を出している
- その期だけは、配当利回りは高くなる
理由③：トラブルを抱えている
下記のようなトラブルを抱えていると、株価は急落し低迷することが多いです。
- 大量リコール（例：自動車業界)
- 訴訟問題（例：タバコ業界)
- 不正問題（例：建設業界の建築基準法違反)
- お家騒動（例：大塚家具、日産)
問題が発覚すると株価は急落しますが、すぐに配当金に影響(減配)するわけではないので、一時的に高配当化します。
トラブルがどう業績に影響するか正確に予測することは、企業内部の人間でも難しいです(経理歴10年超なので強い実感があります)。
外部の人間が判断するのはさらに難しいですね。このような状態での売り買いの判断は、博打要素が強くなるということです。
体質的に、やるところは何度もやるし、やらないところはやりません。大抵の場合、しっかり業績は悪化し、減配の道を辿ることになります。
- トラブル発覚による株価の急落と、業績の悪化(減配)にタイムラグがある
- →配当金は従来水準＋株価は下がる＝配当利回りは高くなる
理由④：国策と合わないビジネスモデル
相場格言のひとつに「国策に売りなし」というものがあります。国の政策によって追い風を受ける銘柄は買うべし！というものです。
逆に考えると、国策に合わないような銘柄は買うべきではないという結論になります。
国策に合わないということは、最終的には業績にマイナス影響となる可能性が高く、最終的には減配により普通の配当利回りに落ち着く可能性が高いです。
- 国策に合わないため、不人気に。
- →配当金は従来水準＋株価は下がる＝配当利回りは高くなる
理由⑤：近々、業績の悪化が見込まれている
判断が難しいケースがこれです。
大型株（国際優良株）では、プレイヤーが多く「その企業に関する将来の情報」は一瞬で世界中に広がります。そして、たいていのケースにおいて、個人投資家よりもプロの投資家の方が耳が早いのです。
- 近い将来「業績が下がるかもしれない」という情報を入手して、プロが売り始める
- 株価が下がり始めて、だんだんと高配当株化していく
- 割安だと判断（時に勘違い）した個人投資家が買い向かう
- 本当に業績悪化→減配→普通の配当利回りに…
という流れです。この時、②の段階で高配当化します。
※プロの判断の方が違っていて、逆張りした個人投資家が勝つというシナリオもあります。
こんなイメージですね。
３ヵ月後…
３ヵ月後…
プロの投資家が売っている時に、その反対で買い向かうわけですから、それなりの用心深さ・慎重さがないと危ないですね。
高配当株でヤられるパターンは、このパターンが多いのかなと想像しています。
- 将来、業績が下がることが見込まれている
- →配当金は従来水準＋株価は下がる＝配当利回りは高くなる
理由⑥：長期的な成長性に乏しい
根が深いタイプの理由です。
長期的な成長性に乏しく、ずーっと不人気銘柄になっているということです。要するに永遠に株価が上がらない状態。
市場の期待に反して業績が好調に推移、結果的に増配を繰り返しても、それほど株価がついていかないことが多いです。
結果的に、常に高い利回りで安定、万年割安高配当株になります。日本株では商社株などがこれにあたるでしょうか。
配当性向がバカ高いインフラ業界(電気ガス通信など)やタバコ業界に、高い成長性を期待している投資家は少ないでしょう。
- みんなが成長すると思っている企業は割高になる
- みんなが成長しないと思っている企業は割安になる
こう考えるのが普通ですが、みんなが成長すると思っている企業は本当に成長して、みんなが成長しないと思っている企業は本当に成長しない、そういう世界でもあります。
こういう世界で、「”大勢の予想に反して”成長していく銘柄を探す」、これができないことには高配当株投資で利益を上げることは難しいでしょう。
とはいえ、一般には明日のことよりも30年先を予想する方が難しいもの。
超長期の世界では勝つも負けるも運しだい。長期の予測であればあるほど、博打要素は強くなるという現実は認識しておいた方が良いと思います。
- 長期的に成長しない業界・企業だと思われている
- →配当金と株価の比率は大体同じ、安定して高利回りの状態をキープする
【裏を返すと】減配リスクを避けるために必要なことはコレ
裏を返すと、うかつな減配を食らわないためには、下記について意識しておきましょうということです。
- 業績がブレまくる銘柄は避ける
- 記念配／特別配当に惑わされない
- トラブルには近寄らない
- 国策には逆らわない
- 安易に「割安だ」と飛びつかず様子を見る
- 超低成長でも良いから「成長」を信じられるものにしか投資しない
まぁ、すべては道は「配当金」に通じているので、配当金の推移さえしっかり見ておけばそれだけで多くの罠を避けられる気はします。
本当に実力がある企業は、増配し続けてますからね。
上記記事で紹介した通り、連続増配銘柄群はリーマンショック後の不景気時でさえ▲1.4％ほどしか減配しませんでした（市場平均では▲17.9％）。
こういった銘柄が、市場に連れ安して割安になった時に少しずつ買い進めていくと、着実に配当金というお小遣いを増やしていけるのかもしれません。
- 生活スタイル
- 性格
- 収入
諸条件が合う人は、本当に高配当株投資でストレスなく資産形成を進められると思いますね。
まとめ：配当利回りが高いのにはワケがある。安易に飛びつかないように！
配当利回りの高さはリスクの裏返しです。
株式のトータルリターン（「配当金」と「値上がり益」をあわせたもの）はせいぜい４～６％ぐらいと言われています。
そのような中、
- 配当金だけで長期的に４～６％の利益を確保し続けよう
- あわよくば値上がり益も狙っていこう
なんてのはムシの良い話なのかもしれません。多くの銘柄は、自分が求めた水準の利益を出せない「罠銘柄」だと思っていた方が良いですね。
値上がりへのパワーが弱い高配当株投資では、減配や株価急落でダメージを負うと復活が難しいという特徴があります。
私は、「買えないならそれでいいや」ぐらいの気持ちでやってます。
のんびりゆっくり、高い配当利回りに惑わされずにいきましょう～（自戒を込めて）。
それではまたっ！
補足：日本株の高配当株投資に最適な証券口座
これまでは、SBIネオモバイル証券を活用した「少額からの分散投資」をおすすめしてきました。
低コストで、少額からの分散投資が可能だからです。
- １株から購入できる（NTTドコモやKDDIなどの注目している企業を3,000円前後から買える）
- 月額50万円までの投資なら、サービス利用料が固定で220円(税込)かかるが、毎月ネオモバ限定Tポイントが200pt貰える
- Tポイントを使って株が買える
SBIネオモバイル証券を使った高配当株投資の始め方はこちらの記事をどうぞ。
大手ネット証券を使うと手数料負けする…というのが従来の状況だったワケです。
けれども最近、マネックス証券が1株から取引できる「単元未満株」の買い付け手数料無料を打ち出しました。
ということで、少々様子見中。
資産形成上、手数料は非常に重要な要素なので、大手証券会社の手数料再編がどうなるか要注目です。
ちなみに、
- 今、SBIネオモバイル証券を使っている人
- これから、SBIネオモバイル証券を使おうと思っている人
も、焦る必要はありません。
「これはもうSBI証券（楽天証券）に一本化だね！」という日がきたら、「株式移管」という手続きをとってお引越しすれば良いだけだからです。
やりたい人は始めれば良いし、すでにやっている人もそのまま続ければOK。
いずれにせよ、そのあたりをフォローする記事は出す予定です。
2022年9月26日、
株式会社SBIネオモバイル証券は、株式会社SBI証券と経営統合することが発表されました。
（SBI証券とSBIネオモバイル証券の経営統合に関するお知らせ）
これに伴い、SBIネオモバイル証券の新規口座開設は2022年10月7日をもって受付が停止されています。
なお、2022年10月時点では、新しく投資を始める人に最もおすすめの証券口座は【SBI証券】です。
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